車検の基礎知識

車が好きな人が、自分の車にさまざまな改造をしているケースも多々見受けられます。

自分の所持している車を自由にカスタマイズすることのできる喜びや楽しさは、車好きだからこそ感じられるものもあります。

ただし、車検の通りやすさという観点から見てみると、改造車は通常の車両よりも不利な状況に陥ることが多くなります。

ここでは自分の愛車を改造している人が車検を受ける際の注意点と対策をご紹介します。

改造車を所持しているとき注意すること

改造しているからと言って必ずしも車検に通らないというわけではなく、改造の度合いが問題となります。

そのため、将来車検を受ける予定がある車を改造したい場合には、事前に情報収集を行ない、検査に支障をきたさない範囲内で改造することがおすすめです。

まず、車の改造に際して、保安基準を満たした指定部品を使用している場合は、検査に合格することができます。

その一方で、車のサイズや重量については規定があり、既定の範囲を超過する場合は検査の結果が不合格となってしまうこともあります。

ただ、既定の範囲を超えた改造をする場合でも、安全基準を満たすことを前提に構造変更申請をすることによって、車検を受けることは可能になります。

中には、フロントガラスに日除けやデザイン性向上のためにフィルムを貼りたいという方もいるでしょう。

しかしながら、フロントガラスにフィルムを貼る行為は禁止されています。

また、サイドウィンドウやリアウィンドウにはフィルムを貼ることも可能ですが、透過率が一定の基準を下回る場合、検査に通らない可能性が高くなるので注意が必要です。

そして、フロントガラスには車検標章と定期点検済みのステッカーを貼ることができますが、それら以外 のステッカーを貼る行為は禁止されています。

細かく規定があるため、カスタマイズを行なう際には必ず確認をすることが大切です。

改造車の車検を受けるにあたって

改造車の中でも、タイヤやホイールのサイズ変更をしたことによって車幅がはみ出ていたり、ボディへ干渉していたり、スピードメーターへ悪影響を及ぼしているものは、車検に不合格となります。

その他に、既定のサイズを超過するエアロパーツや、白色または黄色以外のヘッドライトを使用している車も検査に通りません。

改造車の車検を受けるにあたっては、構造変更申請の手続きを済ませることによって検査に合格する可能性を高めることができます。

構造変更申請は陸運局の管轄する手続きであり、改造したけれども安全基準は満たしているということを申し入れるためのものです。

この申請をした車は、申請後に検査を受けておかないと違法改造車の扱いになるので気を付けましょう。

構造変更申請の目的から考えてみれば、安全基準を満たさない車の申請をしても許可が下りないのは容易に察しがつくようになります。

そのため、構造変更申請をするのに先立っては、自分で車をチェックして、既定の範囲内に収まっていることを確認しておくと良いでしょう。

また、この申請をするためには所定の書類を用意する必要があり、手数料が発生するので、事前に確認しておくことがポイントです。

構造変更申請の手続きを行ない、陸運局から保安基準を満たしているというお墨付きがもらえた場合、改造車でも晴れて公道を走行することができるようになります。こちらの場合にも車検証が交付されますが、通常の車検証と異なる点として、改という文字が入ります。

車検に通らない改造車や通す自信のない改造車をどうすれば良いか？

改造車を所有しているものの車検に通らなかった場合や、通す自信がない場合にはいっそのこと廃車にするという方法もあります。

しかしながら、せっかくコストや時間、エネルギーを負担してカスタマイズした車の場合、思い入れがあってすぐに廃車とするのは惜しいと感じる方も多いでしょう。

そのような事情を考慮すると、廃車は最終的な手段と考えておいた方が無難です。

改造車の車検を受けるにあたっては、通常の車の場合よりも煩雑な手続きが多くなる傾向にあります。そのため、車検を受けるのは諦めて、車を売却するというのも選択肢の一つです。

車を売却するためには、ディーラーなどによる下取りや部品単位での買取りといった方法があります。

改造車の場合、カスタマイズの方法や取り引きする業者によって査定金額が増減するので、事前にしっかりと情報収集をした上で適切な判断をすることが大切です。

また、売却する場合でも、査定金額のアップを狙うのであれば、車検の合格基準を満たしていることが前提になります。

いずれにしても、車の売却を検討するのであれば、取り引き先を最初から一社に決めてしまうのではなく、複数の業者に査定を依頼するのがおすすめの方法です。

こちらの方法を実践することで、複数の業者による査定内容を比較、検討することができ、条件の良い会社が見つかりやすくなります。さらに業者の比較や検討を重ねる中で、査定金額の相場に詳しくなるというメリットもあります。