- 愛媛県松山市に車検整備を行う店舗を2店舗を構えてお客様のご来店をお待ちしています。
- 受賞歴：楽天車検アワード愛媛県部門で2019年から5年連続受賞
公開日：2019/05/10
最終更新日:2026/01/26
目次
「車検の時期が近づいてきたけど、一体何が必要なの？」「車検切れになったらどうなるの？」
車を所有している方なら、一度はこうした疑問や不安を感じたことがあるのではないでしょうか。車検は、安全なカーライフを送るために欠かせない手続きですが、必要な書類や準備が分からず、直前になって慌ててしまう方も少なくありません。
この記事では、そんなあなたの疑問をすべて解消します。車検を受けるために最低限必要な書類はもちろん、車検を受ける場所ごとの違い、費用、そして万が一車検が切れてしまった場合のリスクまで、初心者の方でも安心して車検を迎えられるよう、分かりやすく徹底的に解説します。
この記事を読めば、車検に必要なものがすべてクリアになり、自信を持って車検の準備を進められるはずです。さあ、あなたもこの記事で、スムーズで安心な車検への第一歩を踏み出しましょう。
車検をスムーズに進めるためには、いくつかの書類を事前に準備しておくことが不可欠です。ここでは、車検を受ける際に「絶対に必要」となる3つの書類について詳しく解説します。これらの書類が手元にあるか、今一度確認してみましょう。
車検証（自動車検査証）は、その車が国の保安基準を満たしていることを証明する大切な公的書類です。車の所有者情報、登録年月日、車両の型式、車台番号、車検の有効期間など、その車の基本的な情報がすべて記載されています。公道を走行する際は、常に車内に携帯することが義務付けられています。紛失してしまった場合は、運輸支局や軽自動車検査協会で再発行手続きが必要です。
自賠責保険証明書は、加入が法律で義務付けられている「自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）」の加入を証明する書類です。自賠責保険は、交通事故の被害者救済を目的としたもので、対人事故による損害を補償します。車検の際には、有効期間が満了していない自賠責保険証明書の提示が必須となります。通常、車検の有効期間をカバーするように加入するため、車検時に更新手続きを行うことが一般的です。紛失した場合は、加入している保険会社に連絡して再発行してもらいましょう。
自動車税（軽自動車税）の納税証明書は、自動車税を滞納なく納めていることを証明する書類です。以前は車検時に提示が義務付けられていましたが、2015年4月1日より、自動車税納付確認の電子化が全国で開始されました。これにより、原則として納税証明書の提示は不要となっています。ただし、納税後すぐに車検を受ける場合や、引越しなどで管轄の都道府県が変わった場合、軽自動車税を納付した場合は提示が必要となるケースもあります。心配な場合は、念のため最新の納税証明書を用意しておくことをおすすめします。紛失した場合は、各都道府県の税事務所や市役所で再発行が可能です。
車検はどこで受けても同じ、と思われがちですが、実は選択肢によって費用やサービス内容、さらには準備すべきことが異なります。ここでは、代表的な車検の依頼先である「ディーラー」「整備工場・カー用品店」「車検代行サービス」、そしてご自身で行う「ユーザー車検」について、それぞれの特徴と注意点を詳しく見ていきましょう。
ディーラー車検は、購入したメーカーの正規販売店で受ける車検です。
メリット:
高品質な整備: メーカーの専門知識を持ったメカニックが、純正部品を使って整備を行うため、安心感が高いです。
最新の技術対応: そのメーカーの車種に特化した診断機器や技術で、最新の車にも適切に対応できます。
手厚いサービス: 代車の手配や引取・納車サービスなど、手厚いサポートが期待できます。
デメリット:
費用が高め: 整備の品質が高い分、他と比べて費用が高くなる傾向があります。
融通が利きにくい: 整備内容がある程度決まっているため、費用を抑えるための調整が難しい場合があります。
必要なものと注意点: 基本的に、前述の「車検証」「自賠責保険証明書」「自動車税納税証明書」があれば問題ありません。ディーラー側で必要な手続きのほとんどを代行してくれるため、手間は最小限で済みます。
地域の整備工場や大手カー用品店でも車検を受けることができます。
メリット:
費用を抑えやすい: ディーラーに比べて、比較的安価に車検を受けられることが多いです。
柔軟な対応: 整備内容について相談しやすく、予算に応じて必要な整備を選べることがあります。
選択肢が豊富: 地域に多数の店舗があるため、自宅や職場近くで探しやすいです。
デメリット:
品質のばらつき: 店舗によって技術力やサービス内容に差がある場合があります。
部品の選択: 純正部品以外の選択肢があるため、こだわりがある場合は事前に確認が必要です。
必要なものと注意点: こちらも「車検証」「自賠責保険証明書」「自動車税納税証明書」が基本です。店舗によっては、整備記録簿の提示を求められる場合もあります。事前に見積もりを取り、整備内容や費用について納得いくまで相談しましょう。
車検代行サービスは、その名の通り、車検手続きの全てを代行してくれる業者です。
メリット:
手軽さ: 陸運局への持ち込みや書類作成の手間が一切かからないため、非常に楽です。
時間節約: 忙しい方にとっては、時間と労力を大幅に節約できます。
費用を抑えられる場合も: 整備を伴わない、純粋な代行のみであれば費用を抑えられることがあります。
デメリット:
整備は別途: 代行はあくまで手続きのみで、整備は提携工場で行うか、別途手配が必要な場合があります。
業者選定の重要性: 信頼できる業者を選ぶことが重要です。安さだけで選ぶとトラブルになる可能性もあります。
必要なものと注意点: 「車検証」「自賠責保険証明書」「自動車税納税証明書」に加え、業者によっては印鑑や委任状が必要になる場合があります。事前にサービス内容と費用、整備の有無について詳しく確認し、信頼できる業者を選びましょう。
ユーザー車検は、車の所有者自身が運輸支局や軽自動車検査協会に車を持ち込み、検査を受ける方法です。
メリット:
費用が最も安い: 法定費用と検査手数料のみで済むため、最も費用を抑えることができます。
車の知識が深まる: 自分で検査項目をチェックすることで、車の構造や状態を理解できます。
デメリット:
手間と時間がかかる: 予約、書類作成、検査ラインでの操作など、全て自分で行う必要があります。
車の知識が必要: 事前に車の点検・整備を行い、不備があれば自分で対処しなければなりません。
不合格のリスク: 整備不良や書類の不備で不合格となる可能性があり、再検査の手間がかかります。
必要なものと注意点: 「車検証」「自賠責保険証明書」「自動車税納税証明書」のほか、「自動車検査票」「自動車重量税納付書」「継続検査申請書」といった書類を検査当日に作成・記入する必要があります。また、事前にインターネットで検査の予約が必要です。不備があった場合に備え、予備検査場での事前チェックや、不合格時の再検査の流れも把握しておくと安心です。
それぞれの車検方法を比較した表は以下の通りです。
車検を受ける場所ごとの比較
|
場所 |
メリット |
デメリット |
必要なもの |
費用目安（法定費用除く） |
|---|---|---|---|---|
|
ディーラー |
高品質な整備、安心感、手厚いサービス |
費用が高め、融通が利きにくい |
車検証、自賠責証明書、納税証明書 |
高め |
|
整備工場・カー用品店 |
費用を抑えやすい、柔軟な対応、選択肢が豊富 |
品質にばらつき、部品の選択に注意 |
車検証、自賠責証明書、納税証明書（整備記録簿の場合有） |
中程度 |
|
車検代行サービス |
手軽さ、時間節約 |
整備は別途、業者選定が重要 |
車検証、自賠責証明書、納税証明書（印鑑、委任状の場合有） |
代行費用＋整備費用 |
|
ユーザー車検 |
費用が最も安い、車の知識が深まる |
手間と時間がかかる、車の知識が必要、不合格のリスク |
車検証、自賠責証明書、納税証明書、検査関連書類 |
最安（検査手数料のみ） |
車検の有効期限を正確に把握し、余裕を持って準備を始めることは、スムーズな車検のために不可欠です。ここでは、車検証や検査標章（ステッカー）を使った有効期限の確認方法を具体的に解説します。また、「いつから準備を始めるべきか？」という疑問に対し、おすすめの準備期間や予約の目安を提示し、直前で慌てないための具体的なアドバイスを提供します。
車検の有効期限は、以下の2つの方法で簡単に確認できます。
車検証（自動車検査証）: 車検証の「有効期間の満了する日」の欄に記載されています。最も確実な情報源です。
検査標章（車検ステッカー）: フロントガラスの内側に貼られている小さなステッカーです。表面には車検満了年月、裏面には満了年月日が記載されています。運転席から見えるように貼られているため、日常的に確認しやすいでしょう。
これらの情報源を定期的に確認することで、車検切れを未然に防ぎ、計画的に準備を進めることができます。
車検の準備は、一般的に有効期限の1ヶ月前から始めるのが理想的です。この期間があれば、以下のメリットがあります。
業者の比較検討: 複数の業者から見積もりを取り、費用やサービス内容を比較する時間が確保できます。
予約の確保: 希望する日時や業者で予約を取りやすくなります。特に人気の業者や繁忙期は早めの予約が必須です。
書類の準備: 必要な書類が手元にない場合でも、再発行手続きなどに十分な時間を充てられます。
整備箇所の確認: 事前に点検を行い、交換が必要な部品や修理箇所が見つかっても、余裕を持って対応できます。
有効期限の2週間前には予約を確定させ、必要な書類が全て揃っているか最終確認をすることをおすすめします。直前になって慌てないためにも、早めの行動を心がけましょう。
車検にかかる費用は、大きく分けて「法定費用」と「整備費用」の2種類があります。これらの内訳を理解することで、ご自身の車の車検費用を把握し、予算を立てることが可能になります。
法定費用とは、法律によって定められている費用であり、どこで車検を受けても金額が変わらないのが特徴です。主に以下の3つの要素で構成されています。
自動車重量税: 車両の重量に応じて課税される税金です。エコカー減税の対象車や、年式が古い車は税額が変わる場合があります。
自賠責保険料: すべての自動車に加入が義務付けられている強制保険の保険料です。車検の有効期間に合わせて加入するため、通常は24ヶ月分を支払います。
印紙代: 車検の手続きを行う際に必要となる手数料です。検査の種類や、運輸支局・軽自動車検査協会で直接手続きをするか、指定工場に依頼するかによって金額が異なります。
これらの費用は、車種や車両重量、年式によって目安が異なりますが、自家用乗用車（2年車検）の場合、一般的に3万円〜5万円程度が相場となります。
整備費用とは、車検の点検や整備、部品交換などにかかる費用のことです。法定費用とは異なり、依頼する業者や車の状態によって金額が大きく変動します。
主な内訳は以下の通りです。
点検基本料: 車検の検査基準に適合しているかを確認するための基本点検にかかる費用です。
部品交換費用: 点検の結果、交換が必要と判断された部品の代金です。エンジンオイル、ブレーキパッド、タイヤ、バッテリーなどが該当します。
工賃: 部品交換や整備作業を行う技術料です。
整備費用は、普段から車のメンテナンスをしっかり行っているか、走行距離が多いか、年式が古いかなどによって大きく変わります。例えば、新車に近い車であれば数万円で済むこともありますが、年式の古い車や走行距離の長い車は、多くの部品交換が必要となり、10万円を超えるケースも少なくありません。
車検費用は決して安い金額ではないため、できるだけ費用を抑えたいと考える方も多いでしょう。ここでは、賢く車検費用を抑えるためのポイントをいくつかご紹介します。
複数の業者から見積もりを取る: ディーラー、整備工場、カー用品店、車検代行サービスなど、複数の業者から見積もりを取り、比較検討しましょう。同じ内容の整備でも、業者によって費用が異なる場合があります。
日常点検を欠かさない: 日頃からオイル交換やタイヤの空気圧チェックなど、簡単な日常点検を心がけることで、大きなトラブルを未然に防ぎ、高額な部品交換を避けることができます。
不要な整備は断る勇気を持つ: 見積もり内容に疑問がある場合は、整備士に説明を求め、本当に必要な整備なのかを確認しましょう。過剰な整備を勧められた場合は、きっぱりと断ることも大切です。
ユーザー車検を検討する: ご自身で運輸支局や軽自動車検査協会に車を持ち込み、検査を受ける「ユーザー車検」は、整備費用や代行手数料がかからないため、費用を大幅に抑えることが可能です。ただし、ある程度の車の知識と時間が必要になります。
これらのポイントを参考に、ご自身の状況に合った方法で車検費用を賢く抑えましょう。
万が一、車検が切れてしまった車で公道を走行した場合、それは法律違反となり、非常に重い罰則が科せられます。ここでは、車検切れの状態で運転した場合の具体的なリスクと、もし車検が切れてしまった場合の適切な対応方法について詳しく解説します。
車検が切れた車で公道を走行することは、「無車検運行」として道路運送車両法違反にあたります。さらに、車検と同時に自賠責保険も切れてしまっているケースが多く、その場合は「無保険運行」としても扱われ、二重の罰則を受けることになります。
具体的な罰則は以下の通りです。
無車検運行の罰則
違反点数：6点
30日間の免許停止
6ヶ月以下の懲役、または30万円以下の罰金
無保険運行の罰則（自賠責保険も切れていた場合）
違反点数：6点
1年以下の懲役、または50万円以下の罰金
もし無車検運行と無保険運行が同時に発覚した場合、違反点数は合計12点となり、90日間の免許停止処分となります。さらに、懲役や罰金も最も重い方が適用されるため、非常に大きな代償を支払うことになります。公道を走ることは絶対に避けましょう。
もし車検が切れてしまっても、慌てずに適切な対応をすれば再車検を受けることは可能です。主な対応方法は以下の2つです。
仮ナンバー（臨時運行許可番号標）を取得する
仮ナンバーは、車検切れの車を一時的に公道で走行させるための許可証です。市町村役場の窓口で申請し、通常5日間の有効期間が与えられます。
申請には、車検証、自賠責保険証明書（有効期間内のもの）、運転免許証、印鑑、手数料が必要です。
仮ナンバーを取得すれば、指定された経路で整備工場や検査場まで自走して移動できます。ただし、自賠責保険が切れている場合は、必ず再加入してから仮ナンバーを申請しましょう。
レッカー車を手配する
仮ナンバーの取得が難しい場合や、自走が不安な場合は、レッカー車を手配して車を移動させる方法もあります。
自動車保険のロードサービスを利用できる場合もあるため、加入している保険会社に確認してみましょう。
車を整備工場や検査場に持ち込んだら、通常通り車検の手続きを進めます。車検切れだからといって特別な書類が必要になるわけではありませんが、自賠責保険が切れている場合は、必ず再加入しておく必要があります。車検の有効期限は、車を安全に運行するための大切な期間です。期限切れには十分注意し、計画的に車検を受けましょう。
車検を直前にして「あれもこれも」と慌てることのないよう、事前に確認しておきたい項目をチェックリスト形式でまとめました。このリストを活用して、漏れなくスムーズに車検準備を進めましょう。
車検時期の確認
車検証で有効期限を確認し、車検を受ける時期を把握する。
車検は有効期限の1ヶ月前から受けられるため、余裕を持って計画を立てる。
必要書類の準備
車検証（自動車検査証）
自賠責保険証明書
自動車税納税証明書（電子化されている場合は不要な場合あり）
認印（代理人が申請する場合や、ユーザー車検で書類に不備があった場合など）
ロックナットアダプター（ホイールにロックナットを使用している場合）
車検費用の準備
法定費用（自賠責保険料、自動車重量税、印紙代）の金額を確認し、用意する。
整備費用や代行手数料など、業者に支払う費用の目安を確認する。
車検を受ける場所の決定
ディーラー、整備工場、カー用品店、車検代行、ユーザー車検の中から、自身の状況に合った場所を選ぶ。
それぞれのメリット・デメリットや費用、サービス内容を比較検討する。
事前の点検・整備（必要に応じて）
日常点検を行い、タイヤの溝や空気圧、灯火類、ワイパー、ウォッシャー液などを確認する。
気になる箇所があれば、事前に整備工場に相談し、必要に応じて修理・交換を行う。
予約・入庫
車検を受ける場所を決めたら、早めに予約を入れる。
予約日時に車を入庫できるよう、スケジュールの調整を行う。
このチェックリストを参考に、計画的に準備を進めることで、車検当日の不安を解消し、安心して手続きを完了させることができます。
この記事では、車検に必要な基本的な書類から、車検を受ける場所ごとの注意点、有効期限と準備のタイミング、そして費用や車検切れのリスクまで、車検に関するあらゆる疑問を解消するために詳しく解説してきました。
車検は、車の安全性を確保し、公道を走行するために法律で義務付けられた重要な手続きです。車検証、自賠責保険証明書、納税証明書といった必要な書類を事前に準備し、ご自身の状況に合った車検の受け方を選ぶことで、スムーズかつ安心して手続きを進めることができます。
今回ご紹介した情報を活用し、計画的に準備を進めることで、車検に対する不安は解消され、自信を持って愛車を維持管理できるようになるでしょう。安心で安全なカーライフを送るためにも、車検の重要性を再認識し、適切な時期に適切な準備を行うことを心がけましょう。
