車検の基礎知識

車を持っている人にとって、必須点検項目を検査する車検は必ず行わなければならない避けて通れないイベントの一つです。

車は定期的に検査を受ける必要がありますが、費用や時間がかかるため面倒に思ったり、金銭的に負担を感じている方も多いでしょう。

しかし、車検の有効期限が切れてしまった状態で公道を走ることは法律違反になります。

期限が切れたままにしておくと安全面でも不安が生じるだけでなく、重い罰を受けることになるため、有効期限内に必ず受けましょう。

動画でも解説しています

車検ではどんなことをするのか？

車検と言っても、大きく分けると新規検査、構造等変更検査、継続検査の三つの種類に分類することができます。

新車や抹消登録された車にナンバープレートを与えて公道を走れる状態にすることを新規検査と言います。

通常、販売店から購入する場合にはお店で行ってもらえるため私たちにはあまり馴染みがないと言えるでしょう。

構造等変更検査は車両の長さや高さ、乗車定員や最大積載量の変更、車体の形状を変えるなど車に大きな改造を施した際に受ける必要があります。

車の仕様変更も見た目や機能を良くする目的や、介護福祉などに適した状態にするなど様々な理由がありますが、そこまで多くの人に関わる検査ではありません。

一般に広く認識されているのが継続検査です。

車種によって異なりますが、普通自動車と軽自動車は新車であれば3年目に、以降は2年ごとに検査を受けます。

車検証には有効期限があり、有効期限の1ヶ月前から満了日までの間に車検を受けることで、有効期限を2年延長することができます。

必須点検項目とは？

車検を受けることによって車検証の有効期限を更新、延長することができます。

しかし、実際に何をチェックされているのかわからないという方も多いのではないでしょうか。

車検で見られる必須点検項目は56項目にのぼります。

その中でも日常的に目にする機会が多いのが外装や内装です。

実際に行く前に、事前にある程度自分でも見ることができる箇所はチェックしておくことをおすすめします。

車を安全に走行させるために必要不可欠な道具がライトです。

灯火装置は夜間やトンネルなど暗い道でも視界を確保できるヘッドライトの他、スモールランプやウィンカー、テールランプなど車を走らせる上では重要な役割を果たしています。

灯火装置が正常に働かないと自分の運転が不自由になるだけでなく、他の車や歩行者などにも危険が及ぶ可能性があるため、日頃から確認をしておきましょう。

その他にも、フロントガラスやリアガラスなどのガラスにヒビが入っていないか、クラクションは正常に鳴るか、メーター周辺のランプは正常に点灯するかなど外装や内装だけでも日頃から確認をしておきたい場所はたくさん見られます。

日常的に必須点検項目や車の状態をしっかり確認しておくことが安全に繋がるということを意識しておきましょう。

車のタイヤは重たい車体を常に支えている重要な部分です。

磨耗やひび割れがあるとパンクに繋がってしまう可能性もあります。

タイヤの溝部分の磨耗が激しくなっていたりひび割れが酷い場合には走行するのに危険な状態ですので早めに交換を考えましょう。

また、普段何気なく使っていても、いざ不具合があると困るワイパーも自分で確認できる場所です。

どれくらいの費用がかかるのか、その内訳について？

車検で発生する必須点検項目に関する検査費用には法定費用と車検基本料の2つが含まれています。

このうち、法定費用は自賠責保険料、自動車重量税、印紙代をあわせたものになり、どこで受けても基本的に同一の金額となります。

これらは国や保険会社に支払う費用です。

自賠責保険は対人事故の際に補償が出るもので、加入していないと車検を受けることもできません。

自動車重量税はその名前の通り車体の重さによって金額が変わり、1.0から2.5tの普通自動車では16,400円から41,000円とかなりの幅があります。

また、エコカー減税を受けると免税や軽減されます。

印紙代は検査手数料としてかかるもので、認証工場は1,400円から1,800円程度、指定工場は認証工場よりも数百円程度料金が低くなります。

一方、車検基本料は検査を依頼した工場などに支払われるもので、一般に車検と同時に行われることの多い24ヶ月定期点検料や手続き料などが含まれます。

法定費用だけでも高いと感じる方も多いでしょうが、できるだけ費用を抑えたいのであれば、依頼した工場によって費用が変わる車検基本料の部分で比較するしかありません。

車を使う頻度が低い人は見積もりを依頼する際にそのことを伝え、部品交換などについてアドバイスをもらいながら検討するというのも一つの方法です。

費用に関しては事前に見積もりなどをとれば、ある程度金額がわかりますので、なるべく予定の範囲内で費用が済むように事前にチェックしておくと後で余計な負担にならないのでおすすめです。